銀行員と打ち合わせをする前に顧問税理士に相談したほうがいいこともあるものです。
顧問税理士を相談相手にする
事業を営んでいると「相談相手がほしい。。。」といったことを考えたりするものかもしれません。
「意外に相談相手がいないんだよなぁ。」ということは、事業を営んでいるなかでのあるある話だともいえるでしょう。
そのような相談相手に「銀行員を選ぶ。」といったこともありだといえます。
多くの社長は銀行員を必要以上に警戒しすぎているので、
「もっと取引先の社長から相談を受けたい。。。」といったことを銀行員の気持ちに寄り添うことも必要だといえるからです。
とはいっても、銀行員に対してざっくばらんに相談しすぎるのは危険だともいえます。
「この社長、こんな低レベルなのかぁ。。。」とマウントを取ってくる銀行員もいたりするからです。
「じゃあ、誰に相談すればいいんだろう。」といえば、顧問税理士の方に相談をしてみるといいといえます。
顧問税理士の方に相談することで、視界が晴れることもあったりするものでしょう。
「顧問税理士の方に相談する。」といった行為。
そのような相談には「銀行員に相談する前に行なったほうがいいこと。」といったものもあるといえます。
決算の方向性
「事業性評価融資。」
「経営者保証ガイドライン。」といったように、
銀行が事業内容を精査して融資をするような御布令が金融庁や中小企業庁を中心に行われていたりするといえるかもしれません。
「もっと未来をみて融資をするように。」と。
とはいっても、銀行が行なう融資判断の最重要資料は決算書だといえるものです。
なぜなら「いままでの実績の延長線上に物事はある。」というのは企業でも個人でも同じだと考えているからだといえます。
そんな決算書は、顧問税理士の方と協力して作成していくものだといえるかもしれません。
そして、その決算書は次の決算書ができるまでの期間（通常は1年間）使われ続ける資料だといえます。
なので、顧問税理士の方と「どのような決算書をつくるか。」といったような打合せは行ったほうがいいといえるのです。
「今期は新規出店があるため赤字決算の正当性もあるから、過去からの膿（数字）も清算しておこう。」
「前期は赤字だったから今期の黒字決算は必須」。
「増収でなくとも増益は確保したい。」といったような打合せを行い決算書の方向性に道筋をつけていくのです。
すると「じゃあ、今期は税金対策というよりも銀行融資対策を狙った方向で決算に向かっていきましょう。」といった提案を顧問税理士の方から受けられるといえます。
納税融資の必要性
事業を営んでいる中で「いやー、シビアだよなぁ。」と感じてしまうのは、法人税や消費税などの税金の支払い額だといえるかもしれません。
それこそ、全く顧問税理士の方と打合せをしていないと、
「申告期限にギリギリに聞いてもないような金額の納付書を税理士が持ってくる。」といったようなハプニングもあったりするものでしょう。
「もっと早く教えてくれよ。。。」というため息が出たりもするものかもしれません。
このような「税金の支払額。」についても、顧問税理士の方と打合せを行っていきましょう。
なぜなら、銀行には「納税資金を手当する融資。」といった融資商品もあったりするからです。
記憶を辿ってみると「社長、納税資金は大丈夫ですか？」というような言葉を銀行員から投げかけられているかもしれません。
などというような言葉には「納税資金の手当として、うちの銀行から融資を受けてほしい。」といった思惑もあるといえます。
とはいっても、いくら納税資金だったとしても銀行員はすぐには融資の実行まで持っていけないのが銀行という商売。
「来週期限の法人税なんだけど、融資は受けられない？」と言われても、銀行員にとっては急すぎてパニックになってしまうといえます。
なので「決算を迎える前に納税資金の金額をおおよそでもいいから把握しておく。」といった打合せを顧問税理士の方と行っていきましょう。
顧問税理士の方であれば決算月を迎える前に、
「今期の法人税や消費税は〇〇円くらいです。」といった情報を渡したりしてくれるものです。
そのような情報をもとに「今期の法人税の支払見込みが〇〇円だから納税資金の融資をしてほしい。」と銀行員に前もって伝えられるものだといえます。
未来の預金額
顧問税理士の方と打ち合わせをする際には、過去の話ばかりをしていてはいけないといえます。
「天気がなぁ。。。」
「景気がなぁ。。。」
「あの従業員がなぁ。。。」といった愚痴を言っていても、解決策にはならないといえるからです。
なので「過去の話もしつつ、会話のメインは未来に向かって行なう。」としたほうが銀行融資対策としても強力な打合せになるといえます。
未来に向かう会話のなかでも、損益の予測と預金残高の予測といった未来の話を行っていくといいでしょう。
だからこそ、顧問税理士の方には過去のデータばかりではなく「近未来の売上予測や支払い予測データ」も示していくべきだといえます。
「いやっ、そんなデータはないんだよね。。。」といったことは避けていきましょう。
受注残高がわかるような業種であれば、月ごとに受注残高を一覧にしたほうがいいのものですし、
季節的に同じような動きがある業種であれば前期のデータを参考に今期の要因を織り込んだデータをExcelなどで作成してみるといいといえます。
このようなデータを顧問税理士の方と共有することで、明確な資金繰り予測が見えていくものです。
すると「この月あたりで預金残高がいくらになる。」といったシミュレーションを顧問税理士の方が示してくれるかもしれません。
さらには、資金繰り予測表もつくれるようになっていくものでしょう。
そのデータをもとに「〇〇月までには銀行員に相談して融資申し込みの打診をしたほうがいい。」といったアドバイスが顧問税理士の方から受けられるといえます。
そして、あたかもじぶんひとりで考えたような顔をして資金繰り予測表をベースに銀行員へ融資の相談を行なっていきましょう。
まとめ
顧問税理士の方と打ち合わせをすることで銀行融資対応のスキルも上がったりするものです。
【おわりに】
Kelly Clarksonという女性シンガーがずっと好きなのですが、
「どんどん太っていくよなぁ。。。」と体型にツッコミを入れていたのです。
ただ、何があったのか最近のKelly Clarksonはデビュー当時よりも身体が引き締まっているみたいで嬉しくなったりと。。。
【一日一新】
ランチパック バターチキンカレー
